ウォーターサーバーの捨て方・処分の仕方は？解約時の回収有無を確認

引っ越し、機種の買い替え、あるいは生活様式の変化に伴い、ウォーターサーバーの解約を決めるとき、最後に立ちはだかるのが「あの大きなサーバー本体をどう処分すればいいのか？」という問題ではないでしょうか。

あなたは今、こんな疑問で頭を悩ませていませんか？

❌ レンタルサーバーの場合、解約したらメーカーが無料で回収してくれるの？それとも自分で捨てる必要がある？
❌ 購入したサーバーを捨てたいけど、あれは粗大ごみで出せるの？
❌ 処分費用を調べると、やたらと高額な業者や、無料回収を謳う業者がいて、どれが信頼できるのか分からない。
❌ 「水抜き」ってどうやるの？また、古い機種だと「フロンガス」が使われていると聞いたけど、どう確認して処分すればいいの？

ウォーターサーバーは、家電リサイクル法の対象外であるため、その処分方法はメーカーや自治体によって対応がバラバラです。特に、フロンガスの問題やレンタル契約の違約金など、一歩間違えると時間も費用も無駄にしてしまう落とし穴が潜んでいます。

ご安心ください。このページは、ウォーターサーバーの処分・捨て方に関するすべての疑問を、手順と費用相場とともに完全解消するために書かれました。この記事を最後まで読めば、あなたは以下のすべての「正解」を知ることができます。

✅ 処分方法の結論：レンタル・購入、そしてフロンガスの有無という3つの要素から、あなたのサーバーの最適な処分ルートが瞬時に判別できます。
✅ 費用を抑える裏技：自治体の粗大ごみ、不用品回収業者、メーカー回収など、費用と手間を徹底比較し、最も安く、最も手間なく処分する具体的な方法が分かります。
✅ 失敗しない返却手順：レンタルサーバーを解約する際の「違約金なし」でスムーズに返却する完全マニュアル（水抜き・梱包手順を含む）が身につきます。
✅ 【重要】フロン問題の解決：古いサーバーでも安心。フロン使用の有無を判別する方法と、法令に則った正しい処分ルートが明確になります。

もう、大きなサーバーの処分に頭を悩ませる必要はありません。この記事を読み終えた後、あなたは迷うことなく、**最も合理的で、最も費用を抑えられる方法**でサーバーを片付けることができるでしょう。さあ、まずはあなたのサーバーがどの処分方法に該当するのか、結論からご覧ください。

【結論】ウォーターサーバーの処分方法は「所有形態」と「フロン有無」で決まる
ウォーターサーバーの代表的な処分方法6選と費用相場を徹底比較
【重要】フロン類（冷媒ガス）使用サーバーの正しい処分手順と注意点
レンタル契約中のサーバーを返却・処分する際の完全マニュアル
サーバーを粗大ごみとして処分する際の注意点と事前準備
【無料回収の真実】メーカーの無料回収・下取り制度を賢く利用する
ウォーターサーバーを長期間保管・再利用する際の注意点と手入れ
よくある質問（FAQ）
まとめ：もう迷わない！あなたのウォーターサーバー処分を成功させる3つの結論🎯

【結論】ウォーターサーバーの処分方法は「所有形態」と「フロン有無」で決まる

ウォーターサーバーの処分を成功させるための第一歩は、そのサーバーが「レンタル品」なのか「購入品」なのか、そして「フロン類（冷媒ガス）」を使用している機種かどうかという、たった2つのポイントを見極めることです。この2点さえ分かれば、自治体に捨てられるか、業者回収が必要か、あるいはメーカーに連絡すべきかが明確になります。

まず、あなたのサーバーが以下のどちらに該当するかを確認してください。

A：レンタルサーバー（毎月の水代とは別にレンタル料を払っている、または水代にレンタル料が含まれている）
B：購入サーバー（一度本体代金を支払って完全に所有権が自分にある）

この所有形態によって、処分の責任とルートが根本的に異なります。

レンタルサーバーは「解約と同時にメーカー回収」が原則

ウォーターサーバーの主流であるレンタル方式の場合、サーバー本体はあくまでメーカー（または販売会社）の所有物です。そのため、ユーザーが勝手に自治体で粗大ごみとして処分することはできません。解約手続きを進めると、メーカー側が返却・回収手順を案内し、それに従って返却するのが原則です。

メーカー回収の一般的な流れと費用

回収費用：多くの場合、メーカーが指定する運送業者による集荷は無料です。ただし、契約期間内の解約には「違約金（解約手数料）」が発生するケースが多いため、解約前に必ず規約を確認してください。
ユーザーの作業：ユーザー側で必要になるのは、サーバー内の水を完全に抜く「水抜き作業」と、指定された梱包資材を用いた「梱包作業」のみです。この手順を怠ると、返却を受け付けてもらえなかったり、故障と見なされ弁償費用を請求されたりするリスクがあります。
例外：近年増えている水道直結型の浄水サーバーの中には、利用者が本体を買い取る形式（またはレンタル期間が満了した後に所有権が移転する形式）もあります。この場合は「購入サーバー」と同様の処分ルートとなります。

購入サーバーは「粗大ごみ・不用品回収」など5つの選択肢から選ぶ

本体を一括または分割で購入し、完全に所有権がユーザーにあるウォーターサーバー（特に浄水型や海外製品に多い）は、ユーザー自身が処分の責任を負います。この場合の選択肢は多岐にわたりますが、費用や手間のバランスを見て選ぶことが重要です。

購入サーバーの主な処分ルート

自治体の粗大ごみとして出す：最も費用を抑えられる方法です。一般的に、手数料は数百円〜2,000円程度ですが、自治体ごとに大きさの規定や受付方法が異なります。
不用品回収業者に依頼する：電話一本で自宅まで回収に来てもらえるため、手間はかかりませんが、費用は5,000円〜15,000円程度と高くなりがちです。他の不用品とまとめて処分する場合に有効です。
リサイクルショップやフリマアプリで売却する：比較的新しく、人気の機種であれば、売却益を得られる可能性があります。ただし、梱包・発送の手間や、故障・動作不良に関するトラブルリスクがあります。
家電量販店の下取り・引き取りサービスを利用する：新しい家電の購入時や、提携しているサーバーへの乗り換え時に利用できることがあります。費用は店舗によります。
メーカーの引き取りサービスを利用する：製造メーカーが自社の製品に限り有償または無償で回収している場合があります。

どの方法を選ぶにしても、後述する「水抜き」作業は必須です。水が残っていると、運搬時や回収業者の作業中に水漏れを起こし、トラブルの原因となります。

処分前に必ず確認！サーバー内にフロン類（冷媒ガス）が使われているか

ウォーターサーバーの処分において、所有形態と並んで最も重要かつ複雑な判断基準となるのが、サーバーの冷却機能にフロン類（冷媒ガス）が使われているかどうかです。

フロン使用製品の処分が特殊になる理由（フロン排出抑制法）

フロン類はオゾン層破壊や地球温暖化に大きな影響を与える物質です。このため、ウォーターサーバーを含む「フロン類が使用されている機器」は、法律（フロン排出抑制法）によって、適切な処理業者による回収と破壊が義務付けられています。

自治体での粗大ごみ回収の可否：フロン類を使用しているウォーターサーバーは、自治体の「粗大ごみ」として回収することができません。
対象となる機種：特に2010年以前に製造された古い機種や、海外メーカーの一部の機種は、代替フロン（R134aなど）を使用している可能性が高いです。
ノンフロン機種の見分け方：近年のサーバーは、ペルチェ素子（電子冷却）方式や自然冷媒（イソブタンなど）を使用しており、これらは「ノンフロン」であるため、一般的な粗大ごみとして処分できる可能性が高くなります。

フロン使用の有無の確認方法

フロンの有無は、以下の手順で確認できます。

サーバー本体の「銘板（めいばん）」を確認する：銘板とは、サーバーの背面や側面に貼られている製品仕様が記載されたシールです。
「冷媒」または「Refrigerant」の項目を見る：ここに「R-600a」「R-134a」などの記号が記載されています。
「R-134a」や「R-407C」など「R-XXX」の形式で表記されている場合はフロン類の可能性が高いです。これらが記載されている場合は、不用品回収業者や専門の回収ルート（フロン回収業者）に依頼する必要があります。
ペルチェ式（電子冷却）と記載されている場合：この場合はフロンは使用されていないため、自治体の粗大ごみに出せることが多いです。

もし銘板が見当たらない、または表記が不明な場合は、必ず利用していたメーカーに機種名（型番）を伝えて問い合わせてください。自己判断で処分を進めると、法令違反となるリスクがあるため厳禁です。

ウォーターサーバーの代表的な処分方法6選と費用相場を徹底比較

前章で、ウォーターサーバーの処分方法は「購入品」か「レンタル品」かで大きく異なると解説しました。本章では、特に自分で処分ルートを選べる「購入サーバー」に焦点を当て、具体的にどのような処分方法があるのか、それぞれのメリット・デメリット、そしてかかる費用相場を徹底的に比較します。

フロン類を使用していない、またはフロン回収ルートを確保できる場合の購入サーバーの処分方法は、主に以下の6つに大別されます。

方法1：自治体の粗大ごみ
方法2：不用品回収業者
方法3：リサイクルショップ・家電量販店
方法4：メーカー・専門業者
方法5：フリマアプリ・オークション

方法1：自治体の「粗大ごみ」として出す（最も安価な方法）

ウォーターサーバーは家電リサイクル法の対象外であるため、多くの自治体で「粗大ごみ」として処分することが可能です。これは、処分費用を最も安く抑えられる経済的な方法であり、一般の家庭で広く利用されています。

メリットとデメリット

メリット	デメリット	費用相場（目安）
費用が格段に安い	回収までに時間がかかる（予約が必要）	数百円〜2,000円
行政サービスなので安心感がある	指定場所まで自力で運搬する必要がある
	フロン使用機は処分できない

利用時の具体的な注意点

事前予約と水抜き：必ず事前に自治体の粗大ごみ受付センターに電話またはインターネットで申し込み、処理券（シール）を購入し、指定された日時に指定場所に出す必要があります。水抜き作業は必須です。
フロン・ノンフロンの確認：前章で解説した通り、フロン類使用機は絶対に粗大ごみで出せません。ノンフロン機であることを確認の上、自治体窓口に相談する際に「ペルチェ式（電子冷却）なのでフロンは使用していない」旨を伝えるとスムーズです。
大きさの規定：一部の自治体では、サーバーの高さや重さが一定の基準（例：高さ180cm、重さ100kgなど）を超える場合、粗大ごみとして受け付けない場合があります。

方法2：不用品回収業者に依頼する（時間と手間をかけずに処分する）

すぐに処分したい方、サーバーを自力で運び出すのが難しい方にとって、不用品回収業者は最も手軽な選択肢です。自宅内からの運び出しや、水抜き作業の一部を代行してくれる業者もあります。

メリットとデメリット

メリット	デメリット	費用相場（目安）
即日回収など、対応が迅速	費用が最も高額になりやすい	5,000円〜15,000円
運び出しや水抜きの手間がない	悪質な業者による高額請求のリスクがある
フロン使用機も回収可能な場合がある

利用時の具体的な注意点

「一般廃棄物収集運搬業許可」の確認：無許可の違法業者に依頼すると、不法投棄などのトラブルに巻き込まれる可能性があります。必ず、業者が自治体の「一般廃棄物収集運搬業許可」を持っているかを確認してください。
見積もりを必ず取る：料金は業者によって大きく異なるため、最低でも2〜3社から見積もり（できれば現地見積もり）を取り、総額を確認することが重要です。
フロン対応の確認：フロン使用機の場合、回収業者がフロン回収・破壊の資格を持っているか、または提携しているかを事前に確認する必要があります。

方法3：家電量販店やリサイクルショップで買い取り・引き取りを依頼する

サーバーがまだ比較的新しい、または人気ブランドの機種で状態が良い場合は、買い取りや下取りサービスを利用することで、処分費用をゼロにするか、むしろ収益を得られる可能性があります。

メリットとデメリット

メリット	デメリット	費用相場（目安）
状態が良ければ売却益を得られる	買い取り対象外となる機種が多い	買い取り：数千円〜数万円
下取りで新しい機種購入費用を抑えられる	持ち込みや出張査定の手間がかかる	引き取り：2,000円〜5,000円

利用時の具体的な注意点

査定の基準：動作確認が必須です。水漏れや異音、著しい汚れ、製造から5年以上経過している機種は買い取り不可となるケースがほとんどです。
付属品：取扱説明書や保証書、専用のフィルター（浄水型の場合）など、購入時の付属品が揃っていると査定額がアップしやすくなります。
フロン対応：リサイクルショップがフロン回収に対応していない場合、フロン使用機は買い取り・引き取り不可となります。事前に確認が必要です。

方法4：メーカーや専門の回収業者に引き取りを依頼する

サーバーの製造メーカーが、自社製品のユーザー向けに有償の引き取りサービスを提供している場合があります。これは、最も安心かつ確実な処分ルートの一つです。

メリットとデメリット

メリット	デメリット	費用相場（目安）
最も安全で確実な処分が可能	費用が粗大ごみより高めになる	5,000円〜10,000円
フロン使用機も対応可能なことが多い	他の方法より手間がかかる場合がある

利用時の具体的な注意点

引き取り条件：メーカーによって「自社製品のみ」という条件や、「新規契約への乗り換え時のみ無料」といった条件が付く場合があります。必ず公式サイトの「処分」「リサイクル」関連のページを確認しましょう。
フロン回収：特にフロン類を使用している古い機種の場合、メーカーの専門的な回収ルートを利用することが、法令遵守の観点からも推奨されます。

方法5：フリマアプリ・オークションで売却する（手間とリスク）

費用をかけずに処分したい、または少しでも利益を得たい場合に有効な手段ですが、手間とトラブルのリスクが伴います。特に大型家電の取引に慣れている方向けの方法です。

メリットとデメリット

メリット	デメリット	費用相場（目安）
市場価格で売却できれば利益最大化	売れるまでに時間がかかる	売却益を得られる（手数料・送料は差し引かれる）
	購入者とのトラブル（水漏れ、動作不良）リスク
	梱包と大型配送手配の手間が非常に大きい

利用時の具体的な注意点

配送方法：ウォーターサーバーは大型であり、送料が非常に高額（数千円〜1万円以上）になります。送料込みの価格設定と、適切な大型荷物の配送サービス（梱包・発送たのメル便など）の利用が不可欠です。
動作保証：出品時には、水抜き作業を完璧に行い、動作確認済みの旨を明記し、サーバーの欠点や使用期間を正直に記載することで、後のトラブルを回避できます。

処分費用相場早見表：方法別コストと手間を一覧で比較

これまでに紹介した5つの処分方法について、かかる費用と手間の観点から、最適な選択肢を判断するための早見表をまとめました。

処分方法	費用相場（目安）	手軽さ（手間）	回収スピード	フロン対応
自治体の粗大ごみ	数百円〜2,000円	低〜中（運搬・水抜き必要）	遅い（予約待ち）	不可（ノンフロンのみ）
不用品回収業者	5,000円〜15,000円	高い（運び出し不要）	早い（即日可）	要確認
メーカー引き取り	5,000円〜10,000円	中	中（日程調整必要）	可（専門ルート）
リサイクルショップ	売却益 or 2,000円〜5,000円	中（持ち込み必要）	早い（即時査定）	不可の場合が多い
フリマアプリ	売却益	非常に低い（梱包・発送が大変）	遅い（買い手次第）	不可

【最優先でチェックすべきこと】

費用を最優先するなら「自治体の粗大ごみ」、手間とスピードを最優先するなら「不用品回収業者」、フロン使用機で安全性を最優先するなら「メーカー引き取り」が、それぞれ最適な選択肢となります。

【重要】フロン類（冷媒ガス）使用サーバーの正しい処分手順と注意点

前の章で触れたように、ウォーターサーバーの処分において、その機種がフロン類（冷媒ガス）を使用しているかどうかの確認は、費用や手間以上に法令遵守の観点から非常に重要です。フロン排出抑制法という法律に基づき、対象製品の処分方法が厳しく定められているため、自己判断で粗大ごみに出してしまうと、知らず知らずのうちに環境問題への加担や法令違反につながる可能性があります。

特に製造から15年以上経過した古いサーバーをお持ちの方は、この章で解説する内容を熟読し、正しい処分手順を踏むようにしてください。

フロン類使用サーバーを自治体で処分できない理由（フロン排出抑制法）

フロン類とは、ウォーターサーバーの冷水機能や冷蔵庫、エアコンといった冷却機器の冷媒として広く使用されてきた化学物質の総称です。しかし、これらのガスが空気中に放出されると、地球環境に深刻な影響を及ぼすことが判明しています。

フロン類が環境に及ぼす二つの重大な影響

オゾン層の破壊：初期のフロン（CFC、HCFC）は、地球を紫外線から守るオゾン層を破壊する主要因となりました。
強力な温室効果ガス：代替フロン（HFC）はオゾン層を破壊しませんが、二酸化炭素（CO2）の数十倍から数万倍もの温室効果を持つ強力な温室効果ガスです。

この環境影響の重大性から、日本は2001年に「フロン回収・破壊法」を制定し、その後「フロン排出抑制法」に改定しました。この法律は、フロン類をみだりに大気中に放出することを厳しく禁止し、機器を廃棄する際には専門業者によるフロンの回収・破壊を義務付けています。

粗大ごみで処分できない法的根拠

ウォーターサーバーがフロン類を使用している場合、自治体の粗大ごみ回収業者はフロン回収の資格を持たないため、フロンが残留したまま機器を破砕・処分してしまうと、フロンが大気中に放出されてしまいます。そのため、フロン排出抑制法により、自治体はフロン使用機器を「粗大ごみ」として受け入れることができないのです。

つまり、フロン使用サーバーを処分するには、「第一種フロン類充填回収業者」または、その業者と連携している回収ルートを利用することが、法律上の義務となります。

フロン使用の有無を判別する方法：サーバー本体の表示ラベルを確認する

ウォーターサーバーがフロンを使用しているかどうかを正確に判断するには、サーバーの「銘板（めいばん）」と呼ばれる製品仕様ラベルを確認するのが最も確実です。この銘板には、製品の型番、製造年、そして使用されている冷媒ガスの種類が記載されています。

銘板の確認手順と冷媒ガスの種類

銘板の位置を確認する：銘板は通常、サーバーの背面下部、または側面のカバー内部に貼られています。安全のため、銘板を確認する際は電源プラグを抜いてください。
「冷媒（Refrigerant）」の項目を探す：ラベル内にある「冷媒」「冷媒の種類」「Refrigerant」といった項目を探します。
冷媒ガスの種類を判別する：
- フロン類使用の可能性が高い冷媒：「R-134a」「R-407C」など。これらは代替フロンであり、回収・破壊が必要です。
- フロン類不使用（ノンフロン）の冷媒：「R-600a（イソブタン）」「R-290（プロパン）」など。これらは自然冷媒であり、フロン排出抑制法の回収義務はありません。
- ペルチェ式（電子冷却）と記載されている場合：冷媒ガス自体を使用しない方式です。これもノンフロンとして扱われます。
銘板が見当たらない場合：製造メーカーのカスタマーセンターに、サーバーの型番を伝えて冷媒の種類を直接問い合わせてください。型番は通常、銘板の近くか、サーバー下部に記載されています。

【注意】製造年による大まかな判断基準

正確な判断は銘板に依存しますが、大まかな製造年でフロン使用の傾向を把握できます。

2010年以前の機種：フロン（代替フロン R-134aなど）を使用している可能性が非常に高い。
2010年以降の機種：ノンフロン（自然冷媒 R-600a、ペルチェ式など）を採用している機種が増加。

製造年が古いほどフロン使用の可能性が高まりますが、念のため必ず銘板かメーカーへの問い合わせで確認してください。

フロン使用サーバーの適正処分ルート：専門業者またはメーカー回収

フロン類が使用されていることが確認できたサーバーを処分する場合、選択肢は限られますが、すべて法律に則った安全なルートです。

ルート1：製造メーカーに引き取りを依頼する（推奨）

最も推奨される方法は、サーバーの製造メーカーに回収を依頼することです。メーカーは自社の製品構造を熟知しており、多くの場合、フロン回収・破壊のライセンスを持つ専門業者と提携しています。

費用：有償となる場合がほとんどで、費用相場は5,000円〜10,000円程度です。
安心感：製造者責任のもと、フロンの回収から破壊までの一連の処理を適正に行ってくれるため、ユーザーは法令違反のリスクから完全に解放されます。
依頼方法：メーカーのカスタマーセンターに電話し、「フロン使用のサーバーを処分したい」旨を伝え、回収サービスを申し込みます。

ルート2：フロン回収の許可を持つ不用品回収業者に依頼する

前章で解説した不用品回収業者の中には、フロン回収業者と提携している、または自社で「第一種フロン類充填回収業者登録」をしている場合があります。

確認事項：依頼する前に、必ず業者が「フロン類回収の資格」を持っていることを証明できる書類（登録番号など）を確認してください。これがなければ、フロン類を含む機器の回収は違法行為となります。
費用：メーカー回収よりも高額になる傾向がありますが、他の不用品とまとめて回収してもらいたい場合に便利です。
注意点：「無料で回収します」と宣伝する無許可の業者には絶対に依頼しないでください。不適正処理や不法投棄のリスクが非常に高まります。

絶対に避けるべき処分方法

自治体の粗大ごみに出す：フロン排出抑制法違反となります。
サーバーを分解して燃えないごみに出す：フロンガスが拡散する危険があり、最も悪質な法令違反です。

フロン類使用サーバーの処分は、費用がかかっても必ずメーカーまたは専門業者といった適正なルートを選び、地球環境保護の義務を果たすことが重要です。

レンタル契約中のサーバーを返却・処分する際の完全マニュアル

ウォーターサーバーの利用者の大半は、本体をレンタル契約しているはずです。レンタルサーバーの場合、本体はあくまでメーカー（貸主）の所有物であるため、購入サーバーのように利用者が勝手に粗大ごみとして処分することはできません。解約と同時に、メーカー指定の手順に従って「返却」を行うのが原則です。

この章では、レンタルサーバーを解約・返却する際に、あなたが余計な費用（違約金や弁償金）を払わずにスムーズに手続きを終えるための完全な手順を解説します。

解約前の確認事項：最低利用期間と違約金（解約手数料）の確認

レンタルサーバーの解約手続きで最も費用が発生しやすいのが、この「違約金」または「解約手数料」です。サーバーを返却する前に、必ず契約書または利用規約を確認し、以下の3点についてチェックしてください。

1. 最低利用期間の確認

ほとんどのウォーターサーバー会社では、契約時に「最低利用期間」を設定しています。この期間はメーカーやプランによって異なり、1年、2年、または3年が一般的です。期間内に解約すると、解約手数料（違約金）が発生します。

期間満了前：違約金が発生します。その金額を確認してください。
期間満了後：違約金は発生しません。そのまま解約手続きに進めます。

2. 違約金（解約手数料）の金額相場

最低利用期間内に解約した場合に発生する違約金は、機種や残りの利用期間に応じて変動しますが、概ね以下の範囲に収まります。

最低利用期間	解約手数料（違約金）相場	備考
1年未満	5,000円〜10,000円程度	短期解約は手数料が高め
2年〜3年未満	10,000円〜20,000円程度	機種のグレードによって変動
3年以上	15,000円〜30,000円程度	長期契約ほど違約金が高額な傾向

解約を決めたら、まずはカスタマーセンターに連絡し、「現時点で解約した場合の違約金の正確な金額」を確認してから、最終的な解約申し込みを行うようにしましょう。特に残りの期間がわずかな場合は、満了まで待った方が得策な場合もあります。

3. 解約の締め日と手続き方法

多くのメーカーは、解約の申し出を「〇日の何時まで」と定めています。この締め日を過ぎると、翌月分の水ボトル代やレンタル料が発生してしまうため、解約希望月の締切日を把握しておくことが重要です。

連絡方法：電話、会員サイトのマイページ、または解約専用フォームからの申請が一般的です。
返却キット：解約手続き完了後、サーバー返却用の資材（段ボールや緩衝材、着払い伝票など）が送られてくるため、受け取り準備をしておきましょう。

返却手順：水抜き、梱包、集荷依頼の具体的な流れ

解約手続きを終えたら、サーバー本体をメーカーが指定する運送業者に引き渡すための準備を、確実に進める必要があります。特に「水抜き」と「梱包」は、返却トラブルを防ぐために最も重要な作業です。

ステップ1：必須作業「水抜き」（サーバー内部の完全排水）

ウォーターサーバー内部には、冷水・温水を循環させるためのタンクや配管に水が残っています。この水を完全に抜かないと、運送中に水漏れを起こし、サーバーの破損や運送業者とのトラブルの原因となります。水抜きは、必ず集荷日の2日前までに完了させましょう。

電源を抜く：感電や故障を防ぐため、必ず電源プラグをコンセントから抜きます。
温水・冷水を出す：電源を抜いた後、温水・冷水の蛇口から水が出なくなるまで出し切ります。温水タンクの水を抜く場合は、やけどに注意してバケツなどに出します。
排水キャップを開ける：サーバーの背面や下部にある「排水キャップ」「ドレンプラグ」を回して開け、タンク内の残り水を完全に排出します。メーカーによって位置が異なるため、必ず取扱説明書で確認してください。
乾燥させる：水を出し切ったら、排水キャップを数時間開けたままにして、サーバー内部を乾燥させます。

水抜きの見落とし厳禁ポイント：水抜きが不十分だと、輸送中に水が漏れてサーバーが「故障」と判断され、後述の弁償金を請求されるリスクがあります。

ステップ2：送付された資材で梱包する

水抜きが完了したら、メーカーから送られてきた返却キットを用いて梱包します。

付属品の回収：電源コード、水受け皿（ドリップトレイ）、機種によってはフィルターや浄水カートリッジなど、返却が必要な部品をすべて取り外し、同梱します。
本体の保護：サーバー本体に緩衝材を巻き付け、専用の段ボール箱に入れます。
返送伝票の貼付：返却キットに含まれる着払い伝票を段ボールの指定位置にしっかりと貼り付けます。多くの場合、宛先は既に印字されています。

ステップ3：集荷を依頼・引き渡す

梱包が完了したら、指定された運送会社（ヤマト運輸、佐川急便など）に電話またはウェブサイトから集荷日時を予約します。集荷時には、運送会社の担当者に梱包したサーバーを引き渡すだけで完了です。

レンタルサーバーの故障・破損時の対応と弁償金のリスク

レンタル品である以上、利用者の過失によってサーバーを破損・故障させてしまった場合、その修繕費または本体価格を弁償する義務が発生します。これが「サーバー損害金」または「弁償金」です。

弁償金が発生する主なケース

明らかな破損：サーバー本体に大きな凹みや割れ、電源コードの断線など、故意または重大な過失による破損がある場合。
返却時の水漏れ：水抜き作業を怠り、輸送中に水漏れが発生し、サーバー内部の電子部品が故障した場合。
不当な分解：ユーザーがサーバーを自己判断で分解し、原状回復できない状態にした場合。
付属品の紛失：返却すべき電源コードやドリップトレイなどの付属品が揃っていない場合。

弁償金の相場と注意点

弁償金の金額はメーカーや機種によって大きく異なりますが、一般的な相場は以下の通りです。

相場：**1万円〜4万円程度**（サーバー本体価格の約3割〜5割程度が多い）
弁償金の上限：レンタル契約の規約には、弁償金の具体的な金額が記載されていることがほとんどです。高額なサーバーほど弁償金も高くなります。

日頃からサーバーの取り扱いには注意し、解約・返却時には特に水抜きと梱包を丁寧に行うことが、この高額な弁償金を回避するための唯一の方法です。返却前にサーバーに目立った傷や破損がないか確認し、もしある場合は正直にメーカーに申告し、指示を仰ぐ方が、後から高額請求されるよりも結果的にスムーズに解決することが多いです。

サーバーを粗大ごみとして処分する際の注意点と事前準備

あなたが所有権を持つ購入サーバー（ノンフロン機であること）を処分する場合、最も経済的で身近な選択肢は自治体の粗大ごみとして出すことです。前述の通り、費用相場は数百円から2,000円程度と、不用品回収業者に依頼するよりも格段に安く済みます。

しかし、「粗大ごみ」として処分するためには、自治体のルールを厳守し、そして何よりもサーバー内部の「水抜き（完全排水）」を完璧に行うことが必須です。この章では、購入サーバーを粗大ごみとして出すための具体的なステップと、絶対に失敗が許されない事前準備について、網羅的に解説します。

自治体ごとの「粗大ごみ」規定サイズと手数料を確認する

ウォーターサーバーを粗大ごみとして出すための手続きは、お住まいの自治体によってルールが異なります。事前に以下の3つの最重要事項を必ず確認してください。

1. 「粗大ごみ」の定義と手数料（処分費用）

多くの自治体では、「一辺の長さが30cmを超えるもの、または重さが5kgを超えるもの」などを粗大ごみと定義していますが、ウォーターサーバーのような大型製品については、個別に手数料が設定されています。

確認手順：自治体の公式ウェブサイト（「粗大ごみ受付センター」や「ごみ・リサイクル」のページ）で、「ウォーターサーバー」「冷水器」といった品目名で検索するか、電話で直接問い合わせます。
手数料：ウォーターサーバー1台あたり、数百円〜2,000円程度の粗大ごみ処理券（シール）の購入が必要です。手数料はサイズや重さに応じて段階的に設定されている場合があります。

2. サイズ制限の確認（受け入れ拒否のリスク回避）

特に大型のウォーターサーバーの場合、自治体が設定する最大サイズや最大重量の規定を超過していないかを確認する必要があります。

規定サイズ：一般的な粗大ごみの最大サイズは、高さ（H）180cm、幅（W）100cm、奥行（D）100cm以内、重さ100kg未満などと定められています。
事前対策：もしサーバーが規定サイズを超えそうな場合は、サーバーの底部やボトル受け皿、背面のコード類など、取り外し可能な部品をすべて外し、可能な限りサイズを小さくしてください。
分解の可否：サーバー本体の主要構造部（外装パネルやフレーム）を工具で分解し、普通ごみのサイズまで小さくすることは、フロンガスの問題や感電のリスクから絶対に推奨されません（次項でも詳述）。

3. 収集方法と持ち込みの可否

戸別収集：粗大ごみ処理券を貼り付け、予約した日時の朝に指定された場所（自宅前や集積所）に出します。これが最も一般的な方法です。
自己搬入（持ち込み）：自治体の清掃工場やリサイクルセンターに自分で持ち込む方法です。この場合、手数料が半額以下になる自治体もありますが、自分で運搬する手間と時間がかかります。

処分を急いでおり、かつ車両をお持ちの場合は、自己搬入が最も安く、早く処分できる選択肢となることが多いです。

必須作業：サーバー内の水抜き・完全排水の具体的な手順

粗大ごみとしてウォーターサーバーを回収に出す際、「水抜き（完全排水）」は、粗大ごみ回収の作業員や、その後の処理施設での安全を確保するために、利用者側に課せられた最大の義務です。水が残っていると、運搬時や処分時に漏水し、機械の故障や作業環境の汚染につながります。

水抜き作業を完璧に行うための詳細ステップ

電源を抜いて2〜3時間放置する：
- まず電源プラグをコンセントから抜きます。
- 温水タンク内の熱湯によるやけどを防ぐため、電源を切った状態で2〜3時間以上放置し、温水を冷ましてください。
全ての水を排出し切る：
- 温水・冷水の両方の蛇口またはコックを開け、水が出なくなるまで出し切ります。
- サーバー上部のボトル差し込み口（または給水口）からも、水筒やコップを使って可能な限り水を吸い出します。
ドレンキャップ（排水キャップ）から残りの水を抜く：
- サーバー本体の背面または底部にある「ドレンキャップ」を探します。
- キャップを慎重に回して外し、バケツや洗面器などの容器を使って、内部の残水を完全に受け止め排出します。
- 排出量は機種によりますが、温水・冷水タンク合わせて1〜2リットル程度の水が出る場合があるため、適切な容量の容器を用意してください。
完全に乾燥させる：
- ドレンキャップを開けたまま、サーバーを斜めに傾けるなどして、内部の水を一滴残らず排出します。
- 排出後、排水キャップを開けたまま、半日〜1日程度自然乾燥させます。水抜き後のサーバー内部は湿度が高いため、可能な限り乾燥させることが、カビや雑菌の繁殖を防ぐことにもつながります。
キャップを戻し、外せる部品を外す：
- 完全に水が抜けたらドレンキャップを元に戻し、電源コード、水受け皿（ドリップトレイ）など、**外せる部品を外して**、個別に自治体の分別ルールに従ってゴミに出します。

水抜きに不安がある場合は、念のためタオルなどでサーバー下部を包んでおくと、万が一の漏水リスクを最小限に抑えられます。

水抜きを怠ると発生するトラブルと衛生的な注意点

「たかが水」と水抜き作業を軽視すると、処分プロセスにおいて大きなトラブルやリスクを招く可能性があります。

1. 回収業者からの受け入れ拒否（最も多いトラブル）

粗大ごみ受付センターや回収業者は、水抜きが不十分なウォーターサーバーを回収対象外として見なすことがあります。水抜きが不完全な状態で指定場所に出された場合、

回収されずに放置される
「水抜き不完全」を理由に次回からの回収予約を断られる

といった事態が発生する可能性があります。結局、再度の水抜き作業と、粗大ごみ回収の再予約（通常、予約待ちで1〜2週間かかる）が必要となり、処分完了までの時間が大幅に延びてしまいます。

2. 運搬時の漏水による汚損リスク

残った水は、サーバーを傾けたり、トラックに積み込んだりする際の振動で必ず漏れ出します。この漏水が、運搬車両や他の回収された不用品を汚損する原因となり、自治体や運送業者からのクレームや損害賠償につながる可能性も否定できません。

3. サーバー内部の衛生状態の悪化と悪臭

水抜きをせず長期間（特に数週間以上）放置すると、サーバー内部に残った水や湿気が、カビや雑菌の温床となります。特に温水タンクは保温状態に近いため、雑菌が繁殖しやすい環境です。これが悪臭の原因となり、サーバーを運搬する作業員に不快な思いをさせてしまうことになります。

サーバーを気持ちよく手放すためにも、水抜きは単なる手続きではなく、次にサーバーを処理する人への配慮として、徹底的に行うべき重要な事前準備であることを忘れないでください。

【無料回収の真実】メーカーの無料回収・下取り制度を賢く利用する

ウォーターサーバーの処分費用をゼロにしたいと考えるユーザーにとって、最も魅力的なのが「無料回収」という選択肢です。この「無料回収」には、主にメーカーによる無料回収・下取りという適正なルートと、無許可の不用品回収業者による違法性の高いルートの2種類が存在します。

この章では、安全かつ確実にサーバーを処分しつつ、費用を抑えるための、メーカーの無料回収・下取り制度の実態と、甘い言葉に隠された「無料回収業者のリスク」について深く掘り下げて解説します。

メーカーがサーバーを無料回収する主な2つのケース

メーカーが費用を一切請求せず、ウォーターサーバーの回収を無料で行うのは、主に以下の2つのケースに限られます。これらのケースに該当する場合、積極的に利用することで、処分費を大きく節約できます。

ケース1：レンタル契約のサーバーを返却する場合（原則無料）

すでに前の章でも触れた通り、レンタル契約で利用していたウォーターサーバーを解約する場合、サーバー本体の所有権はメーカーにあるため、ユーザーは返却手続きを行うだけで済みます。

費用の内訳：サーバー本体の回収費用（運送費）は、メーカー側が負担することがほとんどです。そのため、サーバー自体の処分費用は無料となります。
注意点（費用発生リスク）：無料回収であっても、「最低利用期間内の解約」による違約金（解約手数料）や、「ユーザーの過失によるサーバーの破損」に対する弁償金が発生するリスクはあります。これらは「処分費用」ではありませんが、解約時に発生するコストとして事前に確認が必要です。
手続きの確実性：メーカー指定の運送業者が集荷に来るため、フロン類の有無に関わらず、最も確実で安全な処分（返却）ルートです。

ケース2：メーカー独自の「リサイクル・入れ替えキャンペーン」を利用する場合

一部の大手ウォーターサーバーメーカーは、環境保護への取り組みや、新型機種への乗り換え促進を目的として、独自のリサイクル・引き取りサービスを提供していることがあります。これは、購入サーバーや古い機種を処分したいユーザーにとって大きなメリットです。

条件：主に自社の旧型機種を対象としている場合が多いですが、稀に他社製品の引き取りを受け付けている場合もあります。
有償と無償：機種の年式や状態によって、「無料回収」または「低額の有償回収（例：2,000円〜5,000円）」として提供されます。フロン類を使用している機種でも、メーカー独自の専門ルートで適正に処理されるため、安心して依頼できます。
活用方法：メーカーの公式サイトの「お知らせ」「キャンペーン情報」「よくあるご質問（FAQ）」などを定期的にチェックし、「サーバー回収」「下取り」「リサイクル」といったキーワードを探してみてください。

新規乗り換えキャンペーンでの「他社サーバー下取り・無料引取」の活用法

現在使用しているウォーターサーバーを処分し、別のメーカーのサーバーに乗り換えたいと考えている方は、新しいメーカーが実施している「乗り換えキャンペーン」を最大限に活用すべきです。このキャンペーンは、旧サーバーの処分費用を実質無料にする、非常に効果的な方法です。

「他社乗り換えキャンペーン」の仕組み

多くのメーカーは、新規顧客を獲得するため、他社サーバーのユーザーが乗り換える際に、以下の特典を提供しています。

違約金負担：現在利用しているメーカーに支払う解約違約金（最大1万円〜3万円程度）を、新しいメーカーが全額または一部負担してくれる。
旧サーバー下取り・無料引取：現在使っている旧サーバーを、新しいサーバーの配送時に無料で回収・引き取りしてくれる。

この「旧サーバー無料引取」は、購入サーバーはもちろん、レンタルサーバーの違約金が発生したユーザーにとっても、乗り換え後の処分コストをゼロにできる最も賢い方法です。

キャンペーン利用時の具体的なチェックポイント

確認事項	詳細なチェック内容
違約金負担の上限	負担額には上限（例：最大15,000円まで）が設定されていることが多いため、必ず違約金が上限額以下であることを確認する。
引取可能なサーバー	引取対象は「ウォーターサーバー全般」か、あるいは「特定メーカーのサーバーのみ」かを確認する。フロン使用機も引取可能か問い合わせる。
引取手続き	ユーザーが水抜きや梱包を行う必要があるか、それとも業者がすべて行ってくれるかを確認する。通常、水抜きは必須です。
特典の適用条件	乗り換え特典を受けるために、指定された最低注文本数や利用期間が設定されていないか確認する。

キャンペーンを利用する際は、必ず事前に旧サーバーの水抜きを完了させておきましょう。水の残ったサーバーは、キャンペーンの対象外となったり、回収が拒否されたりする原因となります。

無料回収を謳う業者・サービス利用時の隠れた費用とリスク

「無料回収」「無料引き取り」と宣伝している業者の中には、行政の許可を得ていない無許可の不用品回収業者が紛れていることがあり、利用には極めて高いリスクが伴います。処分費用を節約しようとして、かえって高額な請求を受けたり、トラブルに巻き込まれたりするケースが後を絶ちません。

隠れた費用が発生する「無料回収」の手口

街中を巡回しているトラックや、ポストに投函されるチラシで見かける「無料回収」業者は、以下の手口で隠れた費用を請求することがあります。

「基本料金無料、オプション料金有料」の手口：「回収自体は無料だが、運び出し料金、人件費、運搬費、リサイクル料金、日時指定料金などのオプション費用がかかる」と後出しで請求する。
「積載量による高額請求」の手口：回収後に積載量や重さを理由に、急に「これは無料対象外の産業廃棄物だ」などと難癖をつけ、数万円単位の高額な追加料金を請求する。
「フロン対応費」の請求：ウォーターサーバーがフロン類を使用していないにもかかわらず、「フロン対応のため」として高額な処理費用を請求する。

絶対に避けるべき「無料回収」のリスク（法令違反と環境汚染）

無料回収業者が最も危険なのは、費用面だけでなく、法令を無視した不適正な処理を行う点にあります。

不法投棄のリスク：回収したサーバーを適正なリサイクル施設に持ち込まず、山中や空き地などに不法投棄するケースがあります。その場合、回収を依頼した側（利用者）にも責任が及ぶ可能性があります。
フロンガスの大気放出：フロン使用機を回収した場合、専門的な破壊処理を行わず、そのまま解体してフロンガスを大気中に放出し、フロン排出抑制法に違反する行為が行われます。
個人情報の漏洩：サーバー本体に付いている銘板や、運搬伝票などに記載された個人情報を適切に処理しないリスクがあります。

安全な業者を見分けるための決定的な基準

ウォーターサーバーの回収を不用品回収業者に依頼する場合は、「一般廃棄物収集運搬業の許可」を自治体から取得しているかを必ず確認してください。この許可を持たない業者は、家庭から出るウォーターサーバーのような一般廃棄物を回収することは法律で禁じられています。

費用をかけたくないという気持ちは理解できますが、メーカーの無料回収や自治体の粗大ごみといった適正ルートを選び、安心・安全な処分を最優先することが、結果的に最もリスクが低い賢明な選択となります。

ウォーターサーバーを長期間保管・再利用する際の注意点と手入れ

引っ越し、長期出張、あるいは一時的な利用中断など、サーバーをすぐに処分せず、一時的に自宅で保管する必要があるケースがあります。また、フリマアプリや知人に譲渡・売却を考えている場合、次の利用者が安心して使用できるように、適切な衛生管理と準備が必要です。

サーバーを単なる「荷物」として扱うのではなく、「精密な家電製品」として、適切な状態で長期間保管・再利用するための具体的な手順と、見落としがちな注意点について解説します。

長期間保管する場合の衛生的な水抜き・乾燥・電源保護の手順

長期間（数週間〜数ヶ月以上）ウォーターサーバーを使用しない場合、内部のタンクや配管に水が残っていると、カビ、雑菌（特にレジオネラ菌など）、そして悪臭の発生源となります。サーバーを再利用する際の衛生的な問題を避けるため、**「完全な水抜き」**と**「内部の乾燥」**を徹底する必要があります。

ステップ1：サーバー内部の水の完全排除と衛生管理

電源を抜く前の温水・冷水排出：サーバーの電源プラグをコンセントから抜き、2〜3時間放置して温水タンクの水を冷まします。温水・冷水の蛇口から水が出なくなるまで出し切ります。
ドレンキャップからの完全排水：サーバー背面や底部にあるドレンキャップ（排水キャップ）を開け、内部に残った水を全て排出します。バケツや大きめの容器で受け止め、水漏れを防ぎます。
内部の乾燥（重要）：水を全て排出した後、ドレンキャップを外したままの状態で、風通しの良い場所に最低でも24時間以上放置し、タンクと配管内部を完全に乾燥させます。湿気が残っていると、カビや錆の原因になります。
クリーニングの実施（任意）：可能であれば、メーカー推奨の内部クリーニング剤（クエン酸など）を使ったセルフクリーニングを水抜き前に実施しておくと、より衛生的な状態で保管できます。

【専門的な補足】特に温水タンク内は、温かい水が残ると水蒸気となり、サーバー内部の結露や金属部品の錆を促進します。ドレンキャップを開け、内部に空気が循環する状態にしておくことが重要です。

ステップ2：外部の清掃と電源コードの保護

外装の清掃：アルコール除菌シートや、中性洗剤を薄めた布で、サーバーの外装、特に水受け皿（ドリップトレイ）の内部、蛇口（コック）の周り、ボトル差し込み口など、水が触れる部分や汚れやすい箇所を丁寧に拭き上げます。
電源コードの保護：電源コードを強く引っ張ったり、無理に折り曲げたりすると、断線の原因となり、再利用時に発火のリスクがあります。コードを緩やかに束ね、本体にテープなどで固定したり、専用の収納スペースに格納したりして、ダメージから保護してください。

水抜き後のサーバーは、外部からの湿気侵入を防ぐため、可能な限り通気性のある布やビニールカバーで覆い、ホコリの付着を防いでください。

人に譲渡・売却する前にすべきこと：清掃と動作確認

ウォーターサーバーをフリマアプリで売却したり、知人に譲渡したりする場合、単に水抜きをするだけでなく、次の利用者が気持ちよく安全に使用できるように、徹底的な清掃と動作の保証を行うことが、トラブルを避けるために不可欠です。

1. 徹底した分解清掃と除菌

特に譲渡・売却の際は、外装だけでなく、利用者が簡単に掃除できない部分まで可能な限り清掃することが、高評価・高値売却につながります。

水受け皿とノズル：水受け皿は取り外して丸洗いし、ノズルやコックの先端は、綿棒や細いブラシを使って水垢やカビの跡がないか確認し、除菌を行います。
ボトル差し込み口：ボトルを差し込む部分も、普段の利用では見落としがちです。ホコリや水の飛び散りが付着しているため、布やスポンジで丁寧に拭き取ります。
背面・排熱部：サーバーの背面にホコリが溜まっていると、放熱効率が低下し、故障の原因となります。掃除機でホコリを吸い取り、通気口をきれいにします。

2. 動作確認の実施と情報提供

譲渡・売却前の動作確認は、後のクレームや返金トラブルを防ぐための**「品質保証」**となります。

冷却・加熱機能の確認：水をセットし、電源を入れて、冷水と温水が規定の温度（冷水約5〜10℃、温水約80〜90℃）に達するかを、販売前に必ず確認してください。
異音・水漏れの確認：通常と異なる大きな音（異音）がしないか、また、水受け皿以外から水漏れがないかを数時間かけて確認します。
正確な情報提供：売却時は、製造年、型番、使用期間、フロンの有無（ノンフロンか）、直近のメンテナンス履歴、そして目立つ傷や動作上の注意点を正直に記載してください。特にフロン使用の有無は、購入者が処分する際の法令遵守に関わる重要な情報です。

【トラブル回避の鉄則】フリマアプリなどで売却する場合、水抜き後の梱包・発送手順が非常に煩雑かつ高額になりがちです。可能であれば、直接引き取り（現地で動作確認）を条件とすることで、発送による破損リスクと送料負担を回避できます。

処分を延期する際のサーバーの最適な保管場所と湿気対策

ウォーターサーバーは、冷蔵庫やエアコンといった他の大型家電と同様に、精密な冷却・加熱回路が内蔵されています。そのため、保管場所や環境によっては、再利用時に故障や衛生上の問題が発生するリスクが高まります。

サーバーの最適な保管場所

長期間の保管場所を選ぶ際は、以下の3つの条件を満たす場所を選んでください。

条件	理由・リスク
① 直射日光が当たらない	外装のプラスチックの変色（黄ばみ）や劣化を招き、電子部品にも悪影響を与えるため。
② 湿気が少なく乾燥している	内部に残ったわずかな水分や結露が、カビの繁殖、電子回路のショート、金属部分の錆の原因となるため。
③ ほこりが少ない	ホコリが内部に入り込むと、ファンや放熱部に堆積し、再利用時に冷却効率の低下や異音の原因となるため。
④ 縦置きで安定している	サーバーを横置きにすると、冷却システムの冷媒ガス（フロン/ノンフロン問わず）の循環が不安定になり、再利用時に冷却機能が低下する原因となるため。

これらを総合的に考えると、屋内のクローゼット、物置部屋、または、空調管理されたトランクルームが最適です。ガレージや軒下といった屋外に近い場所での保管は、湿気や気温の変動が激しいため避けるべきです。

湿気・結露対策の具体的な方法

日本の四季は湿気が多いため、特に梅雨や夏場に保管する場合は、以下の湿気対策を講じてください。

乾燥剤の利用：サーバーを覆ったビニールカバーの中や、サーバーの底面にシリカゲルなどの強力な除湿剤（乾燥剤）を設置し、湿気を吸収させます。
隙間を空ける：保管場所（壁や他の荷物）からサーバー本体を10cm程度離し、空気の通り道を作ることで、結露の発生を防ぎます。
定期的な換気：保管場所が物置部屋などの場合は、月に一度程度、扉を開けて換気を行い、サーバー周辺の空気を入れ替えることが望ましいです。

これらの徹底した水抜き・乾燥・保管対策を行うことで、ウォーターサーバーを長期休止後も清潔かつ安全な状態で再利用したり、次の利用者に胸を張って引き継いだりすることが可能になります。

よくある質問（FAQ）

ウォーターサーバーの処分にかかる費用はどのくらいですか？

処分にかかる費用は、ウォーターサーバーの所有形態や処分方法によって大きく異なります。

最も安価な方法（購入サーバー・ノンフロン機）：自治体の粗大ごみとして出す場合、数百円〜2,000円程度です。
レンタルサーバーを返却する場合：本体の回収費用は無料となるケースがほとんどですが、契約期間内の解約には5,000円〜30,000円程度の違約金（解約手数料）が発生する可能性があります。
最も高額な方法：不用品回収業者に依頼する場合、5,000円〜15,000円程度が相場となります。フロン類使用機の場合は、専門の回収費用が加算されることもあります。

費用を抑えるには、まずご自身のサーバーが「レンタル」か「購入」か、そして「フロン使用の有無」を確認し、最適な処分ルートを選ぶことが重要です。

ウォーターサーバーを粗大ゴミで出すことはできますか？

ウォーターサーバーは家電リサイクル法の対象外であるため、購入サーバーであれば、多くの自治体で粗大ごみとして出すことが可能です。ただし、以下の2つの条件を必ず満たす必要があります。

【必須】ノンフロン機であること：フロン類（冷媒ガス）を使用している機種は、法令（フロン排出抑制法）により、自治体の粗大ごみとして処分できません。事前にサーバーの銘板などでフロン不使用（ノンフロン）であることを確認し、自治体窓口に相談してください。
【必須】水抜きを完全に実施すること：サーバー内部の温水・冷水タンクの水を完全に排出し、乾燥させる「水抜き作業」を完了させることが義務付けられています。水抜きが不十分な場合、回収を拒否されることがあります。

なお、レンタルサーバーはメーカーの所有物であるため、お客様自身で粗大ごみとして処分することはできません。

フロン類が使われているウォーターサーバーはどう処分すればいいですか？

フロン類（R-134a、R-407Cなど）が使用されているウォーターサーバーは、フロン排出抑制法により、フロンガスを大気中に放出しないよう、専門的な回収と破壊が義務付けられています。そのため、自治体の粗大ごみに出すことはできません。

適正な処分ルートは以下の2つです。

製造メーカーに引き取りを依頼する（推奨）：メーカーはフロン回収・破壊のライセンスを持つ業者と提携していることが多く、最も安全で確実な処分ルートです。費用は5,000円〜10,000円程度が目安です。
「第一種フロン類充填回収業者」登録のある不用品回収業者に依頼する：依頼する前に、業者がフロン回収の資格を持っているか、登録番号を確認することが必須です。

フロンの有無は、サーバー本体の背面などに貼られている銘板（製品仕様ラベル）の「冷媒」または「Refrigerant」の項目で確認できます。不明な場合は、必ずメーカーに問い合わせてください。

レンタル契約中のウォーターサーバーはどう処分すればいいですか？

レンタル契約中のウォーターサーバーは、本体の所有権がメーカー（または販売会社）にあるため、お客様自身で処分することはできません。解約手続きと同時に、メーカー指定の方法で**「返却」**を行うのが原則です。

メーカーに解約を申し込む：契約期間や違約金（解約手数料）の有無を確認した上で、カスタマーセンターに連絡します。
水抜きと梱包を行う：返却前に、サーバー内の水を完全に排出する水抜き作業を行い、メーカーから送付された返却キットを使って梱包します。水抜きを怠ると、輸送中の水漏れによる故障と見なされ、弁償金（1万円〜4万円程度）を請求されるリスクがあります。
指定業者に引き渡す：メーカー指定の運送業者が集荷に来る日時を予約し、梱包済みのサーバーを引き渡して完了です。

返却時の運送費用はメーカー負担で無料となる場合が多いですが、違約金や弁償金が発生しないよう、解約手続きと水抜き・梱包は慎重に行ってください。

まとめ：もう迷わない！あなたのウォーターサーバー処分を成功させる3つの結論🎯

大きなサーバーの処分という重荷から解放されるために、この記事で解説した「最も合理的で、最も費用を抑えられる」処分方法の全体像をもう一度振り返りましょう。ウォーターサーバーの処分で失敗しないための鍵は、「所有形態」「フロンの有無」「費用・手間」の3つの要素を正しく判断することです。

✅ 1分で分かる！サーバー処分・捨て方の最終結論

あなたのサーバーの処分ルートは、この3パターンで即座に決まります。

あなたのサーバー	最適な処分ルート	費用（目安）	最も重要な作業
① レンタルサーバー	👉 メーカーに返却	本体回収費は無料（※違約金は要確認）	違約金の確認と水抜き・梱包
② 購入サーバー（ノンフロン機）	👉 自治体の粗大ごみ	数百円〜2,000円（最安）	ノンフロン確認と水抜きの徹底
③ 購入サーバー（フロン使用機）	👉 メーカーまたは専門業者に回収依頼	5,000円〜15,000円	銘板の確認と法令遵守

費用をかけずに手間なく処分したい場合は、自治体の粗大ごみ（ノンフロン機の場合）、または新規サーバーへの乗り換えキャンペーンを利用して、旧サーバーを無料下取りしてもらうのが最良の選択です。

⚠️ 最重要メッセージ：法令違反とトラブルを回避するために

ウォーターサーバーの処分において、フロン類（冷媒ガス）の確認は、費用や手間以上に優先すべき事項です。

❌ フロン使用機を自治体の粗大ごみに出すのは、フロン排出抑制法違反となるため絶対に避けてください。
サーバーの裏側にある銘板（めいばん）を確認し、「R-134a」などの表記があれば、必ずメーカーまたはフロン回収の資格を持つ専門業者に依頼してください。

また、レンタルサーバーを返却する際は、高額な弁償金（サーバー損害金）を請求されないよう、集荷直前ではなく、最低でも前日までに水抜きを完了し、内部の水を完全に排出し切ることが、最も重要な準備です。

🚀 今すぐアクション！最適な処分方法へのロードマップ

これで、あなたのサーバーの処分ルートは明確になりました。あとは、行動に移すだけです。

以下のチェックリストに従い、いますぐ処分手続きを進めましょう。

【フロン確認】サーバー背面の銘板を見て、フロン（R-134aなど）の有無を確認する。
【レンタル or 購入】契約内容を確認し、所有形態によってルートを決める。
【連絡と予約】
- レンタル：メーカーに電話し、違約金と解約日を確認後、返却キットを依頼する。
- 購入（ノンフロン）：自治体の粗大ごみ受付センターに予約を入れる。
- 購入（フロン）：メーカーまたはフロン対応の専門業者に見積もりを依頼する。
【水抜き・準備】集荷・搬出の2日前までに、電源を抜いて温水を冷まし、ドレンキャップから水抜きを徹底して完了させる。

大きなウォーターサーバーの処分は、これで完了です。もう煩わしい心配は不要です。最も合理的で、安全な方法でサーバーを片付けて、すっきりとした新しい生活を始めましょう！

P.S.

もし、次に利用するサーバーを探しているなら、最新のノンフロン機や、解約違約金負担サービスのあるメーカーを比較検討するのがおすすめです。この機会に、水代だけでなく、将来的な処分や買い替えの手間まで考慮した、ストレスフリーなサーバー選びを検討してみてはいかがでしょうか？